研究領域
看護理工学
当研究チームは、工学と生物学の融合により、臨床データを基盤とした革新的なモニタリング及び予防ケアシステムの開発を進めています。超音波検査技術、ロボティクス、その他の先端技術を駆使し、看護領域における緊急的な課題対処のための基盤となるメカニズムや要因の解明を目指しています。さらに、迅速な3Dプロトタイピング、ソフトウェア開発、研究デザインの最適化、生産、検証を経て、私たちの研究成果を臨床現場へと還元しています。これらの取り組みにより、多数の特許取得および商用化を果たし、今日の臨床現場において実際に適用される製品を創出しています。
家族看護学
私たちの研究チームは、家族看護の視点から研究を展開しています。具体的には、患者の家族が健康上の難題に直面した際、家族全体のケアと指導に焦点を当てて支援をするための研究を行っています。人生の各段階において特に脆弱性を持つ家族構成員が、様々な発達過程に求められるタスク遂行に対して援助を必要とすることがわかっています。私たちは、家族が社会的生活・支援機能を維持する中で、疾病からの適応と回復のために家族をエンパワーメントすることを目指しています。研究領域の中心は、家族形成期における精神保健に関連したアタッチメントおよび家族のレジリエンスに関するものです。さらに、日本という特有の文化的背景の下で、小児がんが保育に与える影響についても検討しています。
長期ケア看護学
この研究チームは、自宅又は療養施設など高齢者の居住状況を問わず、生活の質（クオリティ・オブ・ライフ）を最大限に高めることを目指しています。文化的多様性、個人の特性、さらに看護ケアにおける全人的アプローチの理念に基づき、高齢者とその家族と協働しています。私たちは、疾病、苦痛、加齢という現象や、他者へのケア方法を説明する理論的モデルの構築を目的としています。また、幅広い研究方法論を活用し、国内外の健康および研究組織と連携することで、私たちのモデルを臨床現場に立脚させています。私たちは、看護学の分野に文化的感受性を持った知識基盤の構築に向けて取り組んでいます。
助産・女性健康学
（ウィメンズヘルス）
産科学と連携した助産方法論の知識基盤を確立することが私たちの研究目標です。私たちの研究を通じて、女性が出産の力を強化し、生涯を最大限に生きる力を増強することを目指します。妊娠、分娩時、産後期、そして子育てという母性の各フェーズに関連する実証的知見の構築と、助産科学の体系化に注力しており、これらは妊娠と出産という普遍的課題への対応策の鍵となります。
看護管理学
私たちの研究では、社会の変動の中で人々の健康を維持・向上させるための新たな看護のモデルや技術開発を重視しています。
より良いシステムと環境の構築により、看護の力を最大化することを目指しています。
医療技術の精緻化、患者の居住環境の多様化、そして患者の求める支援内容の変化に伴い、看護スタッフのニーズも逐次変化しているという認識のもと、これらの課題への対応策を看護管理の側面からアプローチすることを模索しています。
これまでに私たち研究室から、日本の看護領域を先導する多くのリーダーを輩出しています。
精神保健学
私たちは、公衆衛生の知識と技術を駆使し、すべての人の精神保健研究及びその質の向上に尽力しています。
生涯を通じた全体的な視野や健康の社会的決定要因といった多角的な視点から、精神保健の主要因を解明する取り組みを展開しています。
さらに、定性的・定量的手法、および混合研究手法を採用し、メンタルヘルスの問題を抱える人々を支援するための多岐にわたるトピック、例えば、メンタルヘルスの困難からの回復、セルフマネジメント、ピア・サポート、コミュニティにおける生活などの研究を展開しています。また、糖尿病や薬物依存症などの身体的疾患を持つ人々の精神保健に関する課題にも研究の焦点を当ててきました。研究成果に基づく学生教育を通じて、精神保健および精神看護学の領域において、国際舞台での先導的役割を果たすことができる、次世代の研究者や専門家養成を目指しています。
地域保健学
私たちは、地域全体の健康を最適化するための看護ケアのアプローチを深く探求しています。
コミュニティにおける看護の推進のため、地域保健課題に対する持続可能なソリューションを追求する研究、教育活動、さらに社会への具体的な貢献を包括的に行っています。
さらに、臨床看護師や保健師への高度な支援手法の最適化にも注力しています。
私たちの研究プロジェクトは、地域ケアシステムの開発、母子保健活動、メンタルヘルスのサポート、高齢者の医療、および緊急災害時の対応とケアを含む、多岐にわたる公衆衛生看護のトピックに関わっています。
これらの研究の成果は、日本の地方自治体における健康、医療、福祉制度の質的向上に寄与してきました。具体的には、診療報酬項目の改定方針に対するインパクトを与えてきました。
